じつは「津波」よりも怖い…「南海トラフ巨大地震」が起きたとき「真に恐れるべきこと」4/18(木) 7:03配信69コメント69件PHOTObyiStock　南海トラフ巨大地震という言葉を聞けば、多くの人々が胸に一抹の不安を覚えるだろう。しかし、その大地震がもたらす危険性は、我々が想像しているものとは異なる可能性があると、防災専門家の山村武彦氏は警鐘を鳴らす。【マンガ】「南海トラフ巨大地震」が起きたら…そのとき目にする「ヤバすぎる惨状」　氏の指摘によれば、警戒すべきは津波だけではなく、長時間にわたる強烈な揺れだという。じつはそれこそが南海トラフ巨大地震の真の恐怖であり、我々の防災対策にも改革の必要性がある。防災・危機管理アドバイザーの山村武彦氏に訊いた。南海トラフ地震の真の恐怖　山村氏の言葉によれば、「最も恐ろしいのは、災害の特徴のみに気を取られる市民の認識」であるという。東日本大震災の場合、建物の下敷きで亡くなった方は4％程度で、その最大の特徴は揺れそのものよりも津波であった。その結果、「津波さえ気をつければよい」という感覚が広まってしまった。だが、南海トラフ巨大地震の場合、震源地は広範囲にわたり陸域も含まれる可能性がある。これは、阪神淡路大震災レベルの強烈な揺れが長い時間続く可能性を示唆している。　この認識の見直しが必要だと山村氏は訴える。「南海トラフでは、津波と共に、強い揺れによっても大きな被害が起きる可能性がありますそうした認識がぶれていることに怖さを感じます」。防災意識と備蓄の現状　備蓄をしている人は少なくないが、その多くが3日分程度しか備蓄をしていないと山村氏は指摘する。防災講演に来ているような人々の中でも、7日分以上備蓄しているという人はおそらく10％程度にすぎない。「防災意識は3.11以降上がっているが、内容としては家具の転倒防止装置の設置や防災訓練への参加程度で、全体としては表層的だ」と山村氏は指摘する。また、年齢別では高齢者の方が防災意識が高く、若年層は低いという。　「小さな災害には備える必要はありません。大規模災害に備えるのが、災害に備えるということです」と山村氏は強調する。さらに、「防災・減災意識は、ある程度浸透はしているが、深く浸透しているとは言えない」とも述べる。このことから、防災対策の現状と課題が見えてくる。次ページは：結びと今後への課題4/18(木) 7:03配信69コメント69件結びと今後への課題　防災専門家の山村武彦氏から得られた重要な示唆を、我々はどう生かすべきだろうか。南海トラフ地震という巨大な危機に立ち向かうためには、市民一人ひとりが自身の防災対策を見直し、大規模災害に対する意識と準備を深めていくことが求められている。　山村氏の言葉を借りれば、「小さな災害に備えるのではなく、大規模災害に備える」ことが重要である。また、「防災、減災意識はある程度浸透はしているが、深く浸透しているとは言えない」という状況を打破するためにも、防災意識の向上と具体的な行動が求められる。　大地震の脅威に立ち向かうために、我々ができることはまだまだある。そのために、個々の防災対策を見直し、大規模災害に対する意識と準備を深めることが重要だと山村氏は語っている。これから先、その言葉を胸に、我々自身の防災対策について再考し、行動に移す必要があるだろう。　さらに連載記事＜「南海トラフ巨大地震」は必ず起きる…そのとき「日本中」を襲う「衝撃的な事態」＞では、内閣府が出している情報をもとに、後半に及ぶ地震の影響を解説する。防災対策!!!大切ですね～、最近では地震が多いですね～!!!大きいのが来ない事を祈りつつ、対策いたします。

中森明菜、６年半ぶり復活ライブ「７・１３」５９歳バースデーにファンのＤＥＳＩＲＥ（欲望）叶える！4/16(火) 5:00配信901コメント901件歌手、中森明菜（５８）が５９歳の誕生日を迎える７月１３日にファンクラブ「ＡＬＤＥＡ」の会員を対象にしたコンサートを開催することが１５日、分かった。【写真】大きな黒い帽子を抱えて強いまなざしを向ける明菜の新アーティスト写真サンケイスポーツの取材に所属事務所が「現段階では、７月１３日にファンクラブ様向けにイベントを予定しております。詳細につきましては、今後ファンクラブの会員様向けにのみご案内させていただきます」と認めた。明菜にとってライブは２０１７年１２月のディナーショー以来、６年半ぶりになる。音楽関係者によると、事前に会員に案内された日程は７月１２日から３日間で、１３、１４日は昼夜２公演の全５公演を予定。場所は東京駅から徒歩１０分圏内と明記されていたという。会場名は直前に知らせるとみられ、公演日が１３日のみになる可能性もありそうだ。明菜は１８年以降、活動を休止していたが、２２年８月に個人事務所を立ち上げ再始動を宣言。昨年１２月には公式ＹｏｕＴｕｂｅチャンネルを開設し、自身のヒット曲「北ウイング」のクラシックバージョンを歌うモノクロ映像を公開。５８０万回再生を記録する大反響を巻き起こし、ニッポン放送特番「中森明菜オールタイムリクエスト」には肉声まで寄せた。さらに、自身の楽曲をジャズアレンジにした歌唱動画をＹｏｕＴｕｂｅに投稿すると発表し、今月３日に第１弾の「ＴＡＴＴＯＯ」、１０日には第２弾の「ＢＬＯＮＤＥ」を投稿し、それぞれ４６０万、２３０万回再生を記録している。前出の音楽関係者はバースデーライブについて「現在投稿している楽曲を中心としたジャズアレンジライブになるのでは」と推測。しっとりとした歌声のアダルト明菜が聴けそうだ。良いですね～!!!明菜さん!!!青春時代によく聞きました!!!

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「劇症溶連菌」患者、最多ペース昨年上回る、毒素多い株も4/2(火) 17:43配信599コメント599件1/2　「溶血性レンサ球菌」（溶連菌）が原因で、手足の急速な壊死や多臓器不全を引き起こす「劇症型溶血性レンサ球菌感染症」の患者が、過去最多だった昨年を上回るペースで増えている。国立感染症研究所によると、今年は3月24日までに556人の報告があり、昨年の941人の半数を超えた。毒素の量が多く、感染が広がりやすいとされる「M1UK」株の検出も増加。厚生労働省は、手指の消毒など基本的な感染対策の徹底を呼びかける。海水から未知のウイルス群を発見　分類階級「門」相当、研究者驚き　溶連菌は咽頭炎を引き起こすことが知られているが、まれに急速に進行し劇症型となる。「人食いバクテリア」と呼ばれることもあり、致死率は30～70％とされる。　劇症型の原因となるのはA群やB群、G群などの溶連菌。感染研によると、今年はA群が6割超を占め、例年より多い。3月17日までにA群として報告があった335人では、60代以上が多いが、40代、50代もそれぞれ40人以上いる。報告時に死亡していたのは77人で、1人は20代だった。いやいや～また分け割らない溶連菌ですね!!!はしかもやばいですしね!!!気をつけてください。引用ページ https://news.yahoo.co.jp/articles/0ca933bfb03b3edb315cd295a30883fe1fe4e640

佐々木朗希のド軍入りは「全員が知っている」米報道…球団幹部には“周知の事実”4/1(月) 9:27配信454コメント454件「USAトゥデイ」が報じる…球団GMの一人「ドジャース以外の選択肢はあり得ない」　ロッテの佐々木朗希投手が、2025年シーズンにドジャース入団するとメジャー複数球団の幹部が予想ししてると米全国紙「USAトゥデイ」のボブ・ナイチンゲール記者が伝えた。同記者によると「ドジャース以外の選択肢はあり得ない。私たち全員が知っていることだ」と話す球団GMもいたという。【動画】イスを蹴とばし広報もあたふた…契約更改でブチギレ　ドジャースは昨オフ、エンゼルスからFAとなっていた大谷翔平投手とオリックスからポスティングシステムを利用してメジャー移籍を目指していた山本由伸投手の両獲りに成功した。佐々木は大谷、山本とはともに昨年3月のワールド・ベースボール・クラシック（WBC）でチームメートとなり世界一に貢献していた。　同紙は「世界で最高の投手の1人である、22歳の佐々木朗希に対して複数のGMはシーズン終了後にドジャースと契約すると予想している」と報じた。その中でとあるGMは「全チームが彼を獲得したい。でも、ドジャース以外選択肢はあり得ない。私たち全員が知っていることだ」と、コメントしたとつづった。　大谷は昨年9月に行った右肘手術の影響で今季は打者に専念。来季から二刀流復帰する見込みとなっている。同紙は「ショウヘイ・オオタニ、ヨシノブ・ヤマモト、ササキ、ウォーカー・ビューラー、ボビー・ミラー、ダスティン・メイのローテーションは想像できるでしょうか？」と締めた。お～良いですね～!!!それで開幕戦が日本で!!!素晴らしいですね～、観に行きたいです(笑)引用ページ https://news.yahoo.co.jp/articles/f35931aedc63433efdc34cc475455e4757c876f2

中国でガソリン車工場が〝ゾンビ化〟する懸念世界最大EV生産国が直面する窮地3/28(木) 11:50配信81コメント81件EV生産ライン(イメージ写真)欧米諸国では、中国からの電気自動車（EV）輸入の急増がもたらす安全保障や経済的リスクへの懸念が高まっているが、中国の習近平政権にとって、国内での急速なEV産業の台頭は別の問題を生み出している。それは、ガソリン自動車の衰退にどう対処するかというものだ。中国の自動車産業は販売、生産、輸出の台数において世界最大となっている。上海のコンサルティング会社オートモビリティによると、中国の2023年の自動車生産台数は、過去最高だった2017年の2890万台を上回る3010万台という記録的な数字となった。これは米国の約3倍にあたる。だが、現在では国内乗用車販売の30％以上を占める中国のEV産業の急成長により、非EV車の販売が激減しているという事実が陰に隠れている。中国は昨年、国内市場向けに内燃機関を搭載した自動車を1770万台生産したが、これは17年の2830万台から37％の大幅減となった。ここにきて、何十年にもわたり成長を続けてきた自動車市場の、ガソリン車からEVへの転換は、中国で事業展開している多数の外資系のみならず、国営のカーメーカーにとっても存続の危機となっている。フィナンシャル・タイムズ紙によると、習近平指導部は、ここ数十年にわたる中国の産業発展の特徴である供給過剰のリスクを公に認めている。2024年の経済政策を決定する年次会合である昨年12月の「中央経済工作会議」後に発表された習氏の発言によると、「一部の産業の過剰生産能力という問題は、経済回復を達成するために取り組まなければならない困難な課題」の一つだという。実際、供給過剰による新興EVメーカーの倒産が相次いでいるという。一方、ガソリン車の生産ラインの問題に対処する明確な計画は示されなかった。一部の工場はEV用に再利用でき、別の工場はガソリン車の輸出向けだが、すでに需要を上回り、今後10年間で何百もの〝ゾンビ工場〟が出現するのではないかとの懸念が高まっている。3/28(木) 11:50配信88コメント88件「TheNewChinaPlaybook」（23年）の著書で知られる英ロンドン・スクール・オブ・エコノミクスのケユ・ジン准教授は、中国が伝統的な製造業から、新たなクリーンテクノロジー産業へと移行する中、「中国の経済計画立案者らは、国家レベルで労働力の再配分という〝古典的な移行問題〟と闘わなければならない」と述べた。中国の労働力資源の再配分で主要な〝障壁〟となるのは、同国独特の「戸口（フーコオ）と呼ばれる戸籍制度にあるとジン氏は指摘する。この制度により、約4億人が仕事を求めて都市部などへ自由に移住する権利を制限されているという。戸口とは、出生地をもとに全人民をいくつかの戸籍に組み入れ、その戸籍の種類によって教育権や労働時間、福祉について、異なる水準の権利が与えられるというものだ。さらに、中国製EVをめぐる欧米など各国の動きも活発化している。ロイター通信によると、欧州連合（EU）の欧州委員会は、中国製EV輸入の税関登録を3月7日に開始した。EU調査で中国製EVが不当な補助金を受けているとの結論が出た場合、税関登録時点にさかのぼって関税を課す可能性がある。欧州委は中国製EVに関する補助金調査を実施中で、EU製品を保護するため関税を課すか判断する。調査は11月までに終了する予定だが、7月にも暫定的な関税を課す可能性がある。また、米国のバイデン大統領は2月、高い関税により、現在は米国にほとんど輸入されていない中国製EVが、米国人の機密データを収集し、中国政府に送信する懸念があり、いずれ国家に重大なリスクをもたらす可能性があると表明。「中国のような懸念のある国から輸入された自動車が、わが国の国家安全保障を損なうことがないよう前例のない措置を発表する」とし、警戒心をあらわにした。その米国ではテスラに始まったEV需要は踊り場を迎えたとされる。米紙ウォール・ストリート・ジャーナルによると、ここにきてトヨタを筆頭に日本メーカーのハイブリッド車（HV）の人気が急上昇している。トヨタ「プリウス」は20年以上前にHV技術を導入して以来、米国の自動車市場で小さいながらも安定したシェアを占めてきた。それが、ガソリン価格の高騰や、EVの寒冷地での脆弱さにより、日本製HVが再び見直されているというのだ。3/28(木) 11:50配信88コメント88件一方、中国ではエンジン車への需要減退による工場閉鎖が迫られるなか、香港のNGO団体「中国労働報知」は、過去5年間に自動車産業の労働者らによって60件以上のデモが組織されたことが明らかになった。産業統計データなどを提供する企業CEICによると、EV産業の成長にもかかわらず、中国の自動車製造業の従業員数は2018年に約500万人に達したものの、現在までに50万人減少している。ドイツ・テュービンゲン大学で中国の労使問題を研究するアビー・ヘファー氏は、一部の地方行政当局者が工場閉鎖や大規模な失業者問題に対応した経験があるが、自動車業界の労働争議が雪だるま式に拡大し、中央政府を巻き込む事態に発展するリスクを指摘した。トヨタのハイブリッド車!!!良いですよね～!!!私も最近購入しました!!!まず燃料(電気)不足で、エンストの心配がない!!!ここが一番ですよね!!!滅多にないですが、先日の大雪で都内から川崎市まで4時間かかりましたからね～、あんな時、EVだったら、ぞっとしますね(笑)引用ページ https://news.yahoo.co.jp/articles/2b1dafae64b43b9316af61973ad4eaa5fac63f36?page=1

地方にも「億ション」拡大、住宅地価上昇が波及…不動産業者「都心から郊外に流れてきている」3/27(水) 0:05配信356コメント356件　住宅地の地価上昇は、３大都市圏や地方の主要都市にとどまらず、周辺でも拡大した。販売価格が１億円を超える「億ション」は、地方にも増えている。今後は、日本銀行のマイナス金利政策解除に伴う住宅ローンへの影響が懸念されそうだ。（佐々木拓）【３Dマップ】あなたの街の地価は？全国の地点一覧「駅チカ」需要「グランドシティタワー月島」のモデルルーム（東京都中央区で）　住友不動産などは１月に、東京の湾岸エリアで地上５８階建てのタワーマンション「グランドシティタワー月島」（東京都中央区）の第１期販売を行った。販売価格は１億～２億円が中心で、８割が売れたという。最寄り駅から徒歩５分という立地も決め手となった。　不動産経済研究所の集計によると、東京２３区は高額物件の販売が相次ぎ、２０２３年の新築マンション平均価格が１億１４８３万円と、初めて１億円を超えた。駅が近い「駅チカ物件」は、中古マンションの価格も高騰している。　２４年の公示地価で、東京都の上昇率は２３年調査よりも、１・５ポイント高い４・１％だった。　全国の住宅地の上昇率は０・６ポイント大きい２・０％で、かつて１０％の高い伸びを示していたバブル景気の１９９１年以来、３３年ぶりの高さとなる。上昇した都道府県は２３年調査よりも５県多い２９都道府県となった。福岡県の５・２％、宮城県の４・７％、北海道の４・４％など、主要都市がある自治体で値上がりが目立つ。「都心より郊外」（写真：読売新聞）　地価の上昇は、埼玉県や千葉県といった近隣にも及んでいる。東京駅までＪＲ線で３０分の埼玉県蕨市は、住宅地の上昇率が６・０％だった。地元で不動産会社を営む村田健悟さんは、「都心のマンションを希望していた人が郊外に流れてきている」と話す。　不動産調査会社の東京カンテイによれば、２２年の時点で、東京都、大阪府、愛知県以外で販売された億ションは４５０戸を超え、１０年前の７倍となった。２３年も高い水準を維持しているという。高松市や佐賀市でも来年の完成を目指して建設が進んでいる。　東京カンテイの井出武上席主任研究員は「賃貸物件の家賃も上がっており、同じ金額を払うのならば、資産にしたいという人が全国で増えている」と話す。次ページは：金利上昇の恐れ3/27(水) 0:05配信356コメント356件金利上昇の恐れ　不動産価格の高止まりに変化が出るとすれば、住宅ローン金利の動向だ。　金利の低い状況が続き、共働きで世帯収入の多いパワーカップルが長期のペアローンを組んで、高額物件を購入するケースは多い。多くは短期金利に連動する変動型を採用しており、今後、日銀が追加利上げに踏み切れば、住宅ローンの金利は上昇する恐れもある。　金利が高くなれば、住宅の購入が減って、不動産市場に冷や水を浴びせることになりかねない。不動産協会の吉田淳一理事長（三菱地所会長）は、「金利上昇による消費者心理への影響が懸念される。建築費も高騰しており、事業者側の資金調達にも影響が出かねない」と話している。　一方、人口減少が続く地方では、下落率が大きい地点も多い。愛知県南知多町は住宅地の下落率上位１０地点のうち、５地点を占めた。お金は、天下のまわりものと言いますが(笑)ある所には、ありますね(笑)引用ページ https://news.yahoo.co.jp/articles/45056a3eaff61c5ba71deb5201651e88eb4fa055?page=2

はしか感染者が早くも２０人、拡大の懸念…子どものワクチン接種率は低下傾向3/24(日) 14:37配信1052コメント1052件麻疹の世界的流行を注意喚起するポスターが掲示された関西空港の入国エリア（１９日、大阪府内で）　感染力が強い麻疹（はしか）の患者が、国内で相次いで確認されている。世界的な流行の影響で、今年は海外渡航者を中心に少なくとも２０人になり、昨年１年間の３分の２を超えた。子どものワクチン接種率が下がっており、専門家は感染の拡大を懸念する。【図表】はしかワクチンの年代別の接種状況（写真：読売新聞）　「世界で流行している感染症です」。厚生労働省の関西空港検疫所は、入国エリアに各国の麻疹の感染状況などを示したポスターを貼り、自動音声でも注意を促している。２月２４日にアラブ首長国連邦から到着した旅客機の乗客１０人と、関空などにいた３人が麻疹と診断されたことを受けて警戒を強めている。　日本は２０１５年、世界保健機関（ＷＨＯ）から土着ウイルスが存在しない「排除国」と認められた。以後の感染は海外から持ち込まれたウイルスによる。厚労省などによると１９年は７４４人の患者が報告された。コロナ禍の２０～２２年は各１０人以下だったが、２３年は２８人に増加。今年は３月２２日現在、８都府県で少なくとも２０人になる。　ＷＨＯによると２３年、世界の患者は約３２万人で前年の１・８倍だ。浜田篤郎・東京医大特任教授（渡航医学）は「コロナ対策に注力した結果、主に途上国で子どもの麻疹ワクチン接種が滞り、流行した」とする。　麻疹の感染力は極めて強い。免疫を持たない集団では、１人が平均１２～１８人にうつすとされる。空気中に浮遊する粒子を吸う感染もあり、マスクや手洗いだけで予防できない。　有効な対策は２回のワクチン接種だ。１９９０年４月２日生まれ以降は、公費助成がある定期接種を２回受ける機会があった。５０歳代以上は、接種していなくても、幼少期に感染して免疫を持つ可能性が高い。　現行の定期接種は１歳と小学校入学前の子どもだが、接種率は低下傾向にある。特に２回目は深刻だ。２０２２年度は過去１０年で最低の９２・４％となり、流行を防ぐための目標値「９５％以上」を下回った。神奈川県衛生研究所の多屋馨子（けいこ）所長は「定期接種の対象年齢になったらすぐ接種してほしい。感染歴がなく、母子手帳などの記録から２回の接種が確認できない人は、免疫が不十分な可能性が高いので、海外渡航前にワクチン接種の検討が望ましい」と呼びかける。3/24(日) 14:37配信1052コメント1052件　厚労省は２１日、患者の増加でワクチンの需要が高まる可能性があるとみて、卸売業者に対し、定期接種を確実に進めるため、小児科などに優先してワクチンを供給することを要請した。　◆麻疹（はしか）＝ウイルス感染から約１０日後に発症、高熱や発疹などが起こる。脳炎や肺炎などの合併症があり、１０００人に１人が亡くなる。いやですね!!!ワクチン打ちたいですが、在庫が5月の連休後らしいですしね～、困りました!!!引用ページ https://news.yahoo.co.jp/articles/96ba849e0802d1291e3b9c1312e7bb2ae3daa09a

気象庁「今後2～3日程度は大きな地震に注意」3/21(木) 11:00配信584コメント584件日テレNEWSNNN21日午前9時すぎ、栃木県と埼玉県で震度5弱の地震がありました。気象庁は、今後2～3日程度は、規模の大きな地震に注意するよう呼びかけています。【画像】栃木と埼玉で震度5弱　津波の心配なし気象庁によりますと、21日午前9時8分ごろ、茨城県南部を震源とする地震があり、栃木県下野市と埼玉県加須市で震度5弱の強い揺れを観測しました。このほか、茨城県土浦市、群馬県館林市、千葉県野田市、さいたま市などで震度4を観測するなど、東北地方から中部地方の広い範囲で震度4から1を観測しました。この地震による津波はありませんでした。気象庁によりますと、栃木県で震度5弱が観測されたのは2022年3月16日以来、埼玉県では2021年10月7日以来です。気象庁は、地震発生から1週間程度、最大震度5弱程度の地震に注意し、特に、今後2～3日程度は、規模の大きな地震が発生することが多くあるため、大きな揺れへの備えを進めてほしいと呼びかけています。スマホの緊急地震速報!!!びっくりしますが、少し心の準備ができますね!!!お気をつけくださいね!!!引用ページ https://news.yahoo.co.jp/articles/5860444fd80f7081477140f59362ae1585f53128

GPSがとらえた“異変”地震をもたらす地殻変動は西日本でも南海トラフ巨大地震のメカニズムを探る3/19(火) 11:20配信21コメント21件GPSで観測した“異変”南海トラフ地震との関連は？　GPSの位置情報を使って、地震のメカニズムを調べている京都大学の研究者がいます。能登半島で異常な地殻変動を観測していたほか、西日本では「南海トラフ巨大地震」につながる地面の動きも…　南海トラフ地震はなぜ「必ず起きる」と言われるのか、どのような地殻変動が起きているのか、取材しました。【GPSがとらえた異変】日本列島で相次ぐ大きな地震・・・・南海トラフ巨大地震との関連は「地下深くの流体が影響」能登半島でGPSがとらえた“異変”最大震度7を観測した能登半島地震　最大震度7の揺れを観測した、能登半島地震。能登半島では2020年12月ごろから地震が多発していて、去年5月には、最大震度6強の地震が発生していました。京都大学防災研究所西村卓也教授　なぜ大きな地震が何度も起きるのか。京都大学防災研究所の西村卓也教授は、私たちの目では気付かない、ある“異変”をとらえていました。（西村教授）「能登半島の北東部が隆起したり、あるいはそこから中心に膨張するような地殻変動が観測されていまして」能登半島のGPS計測機器　地震のメカニズムなどを研究するため、GPSの位置情報を使い、数ミリ単位で地面の動きを解析している西村教授。去年5月までの2年半で、石川県珠洲市付近の地盤に「最大6cmの隆起」を観測していました。（西村教授）「日本海側は普段はそんなに動いてないんです。突如こういうふうに動くっていうのは、かなり異常な地殻変動です」流体が断層の隙間に入り込み地震を引き起こしたか　原因を調べたところ「流体」と呼ばれる地下深くの水が、大量に上昇したとみられることが判明。　西村教授は、この流体が断層の隙間に入り込み、地震を引き起こしたと考えています。地震をもたらす地殻変動は西日本でも…南海トラフ地震のメカニズムは南海トラフ沿いで観測された地殻変動　地震をもたらす地殻変動は西日本でも…（西村教授）「地面の動きが一番顕著に見えるのが、紀伊半島から四国にかけて、この辺りがずっと北西方向に動いてるっていう」「南海トラフ」沿いで観測された地面の動きを見ると、1996年から去年までの27年間で、大きく北西方向に動いています。「ひずみ」の蓄積したプレートが跳ね上がることによって地震が引き起こされる「南海トラフ」では、海側のフィリピン海プレートが陸側のユーラシアプレートの下に1年に数cmの速度で沈みこんでいます。地下に引きずりこまれた陸側のプレートが「ひずみ」に耐えきれず、跳ね上がることによって発生するのが南海トラフ地震です。　27年間で、高知県の室戸岬では1m30cm、和歌山県の潮岬で1m2cm、地面の動きが観測されています。この動きによって地盤が変形し「ひずみ」が生じます。（西村教授）「どんどんどんどん、このあたりにひずみが溜まっている状態。これが最後限界を迎えると、次の南海トラフ地震が来るということになる」次ページは：いくつもの活断層が連なる関西「能登半島と同規模の地震も」3/19(火) 11:20配信21コメント21件いくつもの活断層が連なる関西「能登半島と同規模の地震も」南海トラフ地震の前後に発生しやすい“内陸地震”にも注意　約90年～150年の間隔で繰り返されてきた南海トラフ地震。前回の「昭和南海地震」からすでに80年近くが経ち、発生のおそれが高まっています。さらに・・・（西村教授）「南海トラフ地震の前50年ぐらいから地震の後、10年ぐらいの間というのは、それ以外の時期に比べると、2倍から3倍ぐらい内陸地震が多いということが歴史上明らかになっています」　南海トラフのプレートの動きが京阪神の地盤の「ひずみ」を大きくし、地震の発生頻度を高めているといいます。1995年の阪神淡路大震災や2018年の大阪北部地震は、次の南海トラフ地震が迫る中で発生したと指摘されているのです。関西にも地盤の「ひずみ」がたまりやすい場所が（西村教授）「淡路島の方から神戸を通って大阪北部、そして京都、滋賀・琵琶湖の西側を通っていくような『ひずみ』の溜まり方が早いというような場所があります。（関西は）いくつも活断層が連なっていて、連動してもおかしくないような位置関係にありますから、能登の地震と同じような規模の地震っていうのも十分起こり得るんじゃないかなと思います」（『newsおかえり』2024年3月12日放送分より）地震怖いですね!!!関東は、いかがでしょうか!!!備えあれば患いなしですね(笑)なかなか備えられないので、早目に備える事にします。