年収1,000万円でも、手取りは約725万円—婚活の前に知っておきたい「額面」と「手取り」の話婚活では、プロフィールに年収の数字がそのまま並びます。アプリでも結婚相談所でも、お相手の情報として最初に目に入りやすい項目のひとつです。ただ、あの数字は「額面」の金額です。税金や社会保険料が引かれた後の「手取り」の金額は、額面から大きく変わります。この記事では、額面と手取りがどれくらい違うのかを、年収別の早見表で整理します。会社員の場合、額面の年収からは主に次の5つが引かれます。-所得税-住民税-健康保険料-厚生年金保険料-雇用保険料毎月の給与明細で引かれているものたちです。合計すると、決して小さな金額ではありません。この中で少し変わり者なのが住民税です。住民税は「前年の所得」に対して翌年6月から課税される、いわば後払いの税金で、会社員は原則、給料から天引きされます。新卒2年目の6月から手取りが少し減るのはこのためですし、転職や退職のタイミングでは、天引きではなく納付書で自分で払う期間が生じることもあります。自分で払っている期間は給料の振込額が多く見えますが、後から払う税金を考えると、使えるお金が増えたわけではありません。ここは意外と見落としやすいポイントです。会社員・単身・扶養なしの場合の概算がこちらです（※1）。日本は累進課税なので、年収が上がるほど手取り率は下がります。年収1,000万円の手取りは約725万円、月あたりに直すと約60万円。十分な金額ではありますが、「年収1,000万円」という言葉のイメージほど、生活が別世界になるわけではありません。もうひとつ注目してほしいのは、額面100万円の差が、手取りでは70〜80万円ほどの差になることです。月あたりに直せば6万円ほど。プロフィールの数字の差は、生活感覚では思ったより小さいのです。また、同じ年収でもボーナスの割合が多い会社では、月々の手取りは少なめになります。年間の手取りが大きく変わるわけではないのですが、年収のうちボーナスに配分される分だけ、毎月の給与は薄くなるためです。「年収の割に月の手取りが少ない……？」と感じるときは、ボーナス比率が高いだけ、ということがよくあります。逆に、年収の数字に表れないプラスの要素もあります。家賃補助や社宅などの福利厚生が充実した企業にお勤めの場合、同じ額面年収でも、実際の生活は数字以上に豊かになることがあります。年収の数字だけでは、生活の実力は測りきれないのです。なお、実際の手取りは、加入している健康保険（組合健保・共済など）や年齢（40歳以上は介護保険料が加わります）、扶養家族の有無、iDeCoや医療費控除・住宅ローン控除といった控除の利用状況によって変わります。この表は「額面と手取りはこれくらい違う」という感覚をつかむための、参考程度の目安としてご覧ください。面白いのは、自分の年収帯以外の手取り感覚は、とても見えにくいということです。例えば年収1,000万円の人は一般的には高収入ですが、東京の都心部に住んでいると、実際の手取りではそこまで贅沢は出来ません。実際に使えるお金が世間のイメージよりずっと少ないことを、なかなか分かってもらえなかったりします。婚活はお互いの年収を見る場面が多いからこそ、の早見表で年収への誤解を減らしておくことに意味があります。お相手の年収欄を見るときも、額面ではなく手取りに換算して考えると、結婚後の生活のイメージがかなり現実的になります。なお、ここまでの話はすべて会社員（給与所得者）の場合です。個人事業主や経営者は、「年収」の定義そのものから税金・社会保険の仕組みまで事情が変わってきます。このあたりは別の記事で詳しく書く予定です。普段、会社員で税金をあまり意識していないと、額面と手取りの乖離の大きさに驚く方も多いと思います。社会保険料と累進課税の仕組み上、年収が上がるほどこの乖離は大きくなりますし、負担率は長期的に重くなる傾向もあります。お相手検索の画面に出てくる年収を見て、そのまま使えるお金だと思われてしまう方もいらっしゃいます。結婚後の生活費を額面で計算してしまうと、実際の手取りとの差分で計画が大きく変わってしまいます。実際の生活で使えるお金は、額面ではなく手取りで考える。これがこの記事でお伝えしたかったことです。男性・女性それぞれの平均年収と中央値、そして都会と地方での年収の違いについては、別の記事で解説します。縁結びラボラトリーでは、このようにきちんとしたデータをもとに婚活をサポートしています。年収やお金の不安も含めて、一度データを見ながら話してみませんか。無料相談はプロフィールページの申し込みフォームからどうぞ。-※12026年時点の税制・社会保険料率に基づく当相談所の試算（協会けんぽ・東京支部／40歳未満・単身・扶養なし・賞与なしの想定）。税率・料率は国税庁タックスアンサー（所得税の税率・給与所得控除・基礎控除）、協会けんぽの保険料率表、日本年金機構の厚生年金保険料率、厚生労働省の令和8年度雇用保険料率に基づきます。実際の手取りは、加入している健康保険（組合健保・共済など）、年齢（40歳以上は介護保険料が加わる）、扶養家族の有無、お住まいの自治体のほか、iDeCo・生命保険料控除・医療費控除・住宅ローン控除といった各種控除の利用状況によっても変わります。この表はあくまで参考程度にお考えください。