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エンジニアとして起業するメリット・デメリットや創業メンバーの探し方

ITエンジニアとして会社勤めをしている人が、フリーランスとして起業して成功するケースが多くなってきています。しかし会社設立をすれば、必ずうまくいくとは限らないため注意も必要です。そこで今回はエンジニアとして起業することのメリットやデメリット、創業してからのメンバーの探し方についてまとめました。これからエンジニアとして会社経営を考えている方は、ぜひ参考にしてください。

エンジニアとして起業するメリット

ずはエンジニアとして起業することのメリットについて確認していきましょう。さまざまな業種で起業しやすくなっている現在ですが、その中でもとくにエンジニアは有利な職種です。他の業種と比べたエンジニアのメリットは以下のようなものが挙げられます。

会社員時代のエンジニアリングスキルが活かせる

すでに企業でサラリーマンとしてエンジニア業に携わっている人は、これまでに培ってきた技術や経験をそのまま活かして開業できるのがメリットです。プログラミングやシステム開発、ハードウェアに関する知識、ネットワークに関する経験や、エンジニア業界での営業経験など会社員時代に経験したあらゆることが役立ちます。

エンジニア業にまったく携わったことがない人が、ゼロから勉強してエンジニアとして起業するのはハードルが高いです。その点すでにエンジニアとしての経験がある人なら、未経験の人と比べて有利に起業できます。現在会社員としてエンジニア業務に携わっている人は、ぜひご自身の技術力を活かして独立開業後に収益を上げていってください。

エンジニアはこれからも需要が伸びていく職種

エンジニアとして起業することのメリットの1つは、今後も需要が伸びていく見込みが高いということです。現在、スマートフォンの普及やインターネットの普及に伴って、Webサービスやアプリなどの開発需要が高まっています。また EC サイトなどの利便性が高くなってきたことで、今後の発展が期待できる成長市場です。

これらの業界の発展を支えているのがエンジニア業で、プログラマーやエンジニアの数は需要に比べて少ないと言われています。つまり今エンジニアとして起業することで、数多くの仕事を受注できる可能性が高いということです。反対にエンジニアの数が多くなってくると、現在の弁護士業や税理士業のような形で受注できる単価が安くなってしまうことが予想されます。エンジニアとして起業するなら、市場が成長していく今がチャンスです。

他の業種と比べて収益性が高い

エンジニアとして起業することのメリットには、他の業種と比べて収益性が高いこともあげられます。アプリ開発やプログラム制作、ウェブサイトの作成などのビジネスは、他の業種と比べると高単価で受注可能です。

また仕入れや流通のコストもかからないため、他の業種よりも収益性が高いことがメリットと言えます。エンジニアとしての技術さえあれば、少人数でも高い収益を上げることが可能です。

エンジニアとして起業するデメリットや注意点

次にエンジニアとして起業することのデメリットや注意点について解説します。需要が伸びてきて収益性も高いエンジニア業界ですが、独立開業するとなるとデメリットも発生するため注意が必要です。主に以下のような点に注意して、エンジニアとしての独立準備を進めていってください。

起業した場合、本業以外の細かな作業が発生する

エンジニアとして起業することのデメリットとして挙げられるのが、会社勤めと比べて本業以外の細かな作業が増えてしまうということです。会社勤めでエンジニアとして働く場合には、自分の業務範囲として定められた作業をこなせば給料が手に入ります。一方で起業した場合には、営業から納品、請求書の発行や税金の支払いに至るまで、経営に関するあらゆる作業が必要です。

安定して売上が立てられるとは限らない

エンジニアとして起業することのデメリットには、売り上げが不安定になることもあげられます。会社員として給料をもらっていれば、基本的に毎月固定の収入が得られますが、開発者としてベンチャー企業を立ち上げた場合には安定収入が得られるとは限りません。

もし思うように仕事を受注できない場合や、体調不良や事故などの不測な事態で自分が作業できなくなってしまった場合には、その分売り上げが減ってしまうこともあります。こうした状況に備えてあらかじめ対策を練っておくことが必要です。

大規模な案件の場合初期投資が必要な場合もある

大規模な案件では初期投資が必要なことも、エンジニアとして起業する場合の注意点の一つです。 とくに複雑なプログラム開発や Web サービスの開発の案件などでは、たくさんの人材を雇って人件費を初期投資する必要があります。

もし投資した金額に見合ったリターンが得られなかった場合には、経営が行き詰まってしまうので注意が必要です。投資家から資金調達できるような自社サービスやプロダクトを作れるかどうかが、経営者として問われます。

これらのデメリットを加味した上でビジネスモデルを作り、計画的に事業の立ち上げ準備をしていきましょう。

エンジニアとして起業する場合のメンバーの探し方

最後にエンジニアとして起業する場合のメンバーの探し方についてご紹介します。最近では従来の広告媒体とは異なるメンバー探しの方法が増えているのが特徴です。

規模が大きくなるにつれメンバー探しが重要になる

はじめのうちは自分一人でも仕事が回せますが、案件が増えてきたり扱う案件の規模が大きくなるにつれて、一緒に働いてくれるメンバー探しが重要になります。売上を上げて行こうと思えば必然的により多くの人数が必要になるのがエンジニアという業種の特徴です。

ただし急激に人を増やしたりするとコストが増えるため、小規模から徐々にメンバーを探していく方法をオススメします。 収益の拡大に伴って確実にメンバーを増やしていくようにしてください。

Indeedなどの無料の求人媒体を使う

最近では有料の求人媒体よりも安く人を集められる媒体が増えてきています。 Indeed はその中の一つで、無料でも自社の求人情報を掲載できるのが特徴です。もちろん有料のプランもあり、自社の求人広告をより多くの人に見てもらいたい場合などは、そちらの方がおすすとなっています。

ただし求人募集をそれほど急いでいない場合などは、 Indeed で無料の求人広告を出しておくのも一つの方法です。ある程度使い方がわかってきた段階で、有料の求人広告を使ってメンバー探しを加速していくことをオススメします。

Wantedlyなどカジュアルなマッチング媒体を使う

既存の求人媒体よりもカジュアルにマッチングできるWantedlyのような媒体もあります。 この媒体では、いきなり採用面接を行うのではなく、まずはどんな事業内容か、話を聞いてみたいという人とも知り合うことが可能です。

既存の求人広告媒体よりも安く利用でき、さまざまな人の中からメンバーを探せるのがメリットとなっています。これらの媒体を使って、エンジニア業で起業する際のメンバー探しを進めていってください。

まとめ エンジニアとして起業するなら今がチャンス

エンジニアとして起業することのメリットやデメリット、そして規模が大きくなってきた時のためにメンバーの探し方についてご紹介しました。エンジニアは現在需要が拡大している業種で、まだまだ人手が足りていません。そのためIT業界で個人事業主として独立しておけば、さまざまな案件を有利な条件で引き受けることが可能です。

エンジニアとして起業することを考えている方は、ぜひ準備を進めて、早めに独立計画を実行していきましょう。

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