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エンジニアとして起業するメリット・デメリットや創業メンバーの探し方

ITエンジニアとして就職して多くの案件を経験し、自分の技術に自信が付いてくると、よりよい環境を求めて転職、さらには起業を考える人もいるでしょう。

そこで今回はエンジニアとして起業することのメリットやデメリット、創業してからのメンバーの探し方についてまとめました。これからエンジニアとして起業を考えている方は、ぜひ参考にしてください。

「エンジニアが起業する」と「エンジニアとして起業する」は微妙に違う

エンジニアが起業を考えるとき、最初に思いつくのは、クライアントの依頼に応じてシステムを開発する受託開発だと思います。今回の記事も主にそういった「エンジニアとして」起業する場合について紹介していきますが、エンジニアが起業する形はそれだけではありません。最初に「エンジニアとして」起業する以外の起業について紹介します。

新しいサービスを立ち上げる

クライアントが実現したいことをサポートするのではなく、自分自身で新しいサービスを立ち上げることで起業する方法です。

「アイデアはあるけど、実現する技術がない」という起業家が多い中で、アイデアも技術も持っているエンジニアは、鬼に金棒といってもいいでしょう。技術面を外注する場合、費用面やコミュニケーション面の制約で「思った通りのものが作れない」ということが往々にして起こりますが、エンジニアであれば自分が納得するまで作りこむことができます。

エンジニアがサービスを立ち上げる場合、技術にこだわりがちですが、最新の技術や高度な技術を使っているからといって、それが利用者にとって役に立つとは限りません。実際にそのサービスが売れてはじめて起業に成功したといえるのです。
マーケティングが得意な人材を事業に加えることで、こうしたミスマッチを防ぐことができるでしょう。

コンサルタントやアドバイザーとして起業する

技術そのものを売るのではなく、「技術がわかる」ことを強みとして、コンサルタントやアドバイザーとして起業する方法もあります。

様々な分野でデジタル技術の活用が求められていますが、そういった分野が不得手な経営者にとっては、使われている用語もわからないのに、複数のサービスの良しあしを比較してどれか一つに決めることなど至難の業でしょう。

そういった経営者のために、デジタル技術の導入を支援するコンサルタントやアドバイザーは大きなニーズがあります。技術について知識があるエンジニアであれば、先方の担当者とも対等に話ができますし、うまく橋渡しをすることで、スムーズに導入に結び付けることができるでしょう。

ものづくりの最前線から退いたエンジニアが起業する場合、コンサルタントやアドバイザーとしての起業を目指すケースが多いでしょう。

エンジニアとして起業するメリット

では、今回の本題のエンジニアとして起業する場合について、詳しくみていきましょう。まずはエンジニアとして起業することのメリットです。さまざまな業種で起業しやすくなっている現在ですが、その中でもとくにエンジニアは有利な職種です。他の業種と比べたエンジニアのメリットは以下のようなものが挙げられます。

会社員時代のエンジニアリングスキルが活かせる

すでに企業でサラリーマンとしてエンジニア業に携わっている人は、これまでに培ってきた技術や経験をそのまま活かして開業できるのがメリットです。プログラミングやシステム開発、ハードウェアに関する知識、ネットワークに関する経験や、エンジニア業界での営業経験など会社員時代に経験したあらゆることが役立ちます。

エンジニア業にまったく携わったことがない人が、ゼロから勉強してエンジニアとして起業するのはハードルが高いです。その点すでにエンジニアとしての経験がある人なら、未経験の人と比べて有利に起業できます。現在会社員としてエンジニア業務に携わっている人は、ぜひご自身の技術力を活かして独立開業後に収益を上げていってください。

エンジニアはこれからも需要が伸びていく職種

エンジニアとして起業することのメリットの1つは、今後も需要が伸びていく見込みが高いということです。現在、スマートフォンの普及やインターネットの普及に伴って、Webサービスやアプリなどの開発需要が高まっています。また EC サイトなどの利便性が高くなってきたことで、今後の発展が期待できる成長市場です。

これらの業界の発展を支えているのがエンジニア業で、プログラマーやエンジニアの数は需要に比べて少ないと言われています。つまり今エンジニアとして起業することで、数多くの仕事を受注できる可能性が高いということです。反対にエンジニアの数が多くなってくると、現在の弁護士業や税理士業のように受注できる単価が安くなってしまうことが予想されます。エンジニアとして起業するなら、市場が成長していく今がチャンスです。

他の業種と比べて収益性が高い

エンジニアとして起業することのメリットには、他の業種と比べて収益性が高いことも挙げられます。

アプリ開発やプログラム制作、ウェブサイトの作成などのビジネスは、他の業種と比べると高単価で受注可能な一方で、仕入れや流通のコストがかからないため、他の業種よりも収益性が高いことがメリットと言えます。エンジニアとしての技術さえあれば、少人数でも高い収益を上げることが可能です。

仕事の自由度が高い

エンジニアは会社員の中では仕事の自由度が比較的高いほうですが、それでも仕事の場所や時間については、ある程度制限があります。「周りが静かな深夜のほうが集中して開発が進められる」といっても、会社員ではなかなか認めてもらえないでしょう。

エンジニアとして起業すれば、クライアントと約束した期日までに納品できれば、仕事の仕方は問われません。いつ仕事しても構いません。起業したエンジニアの中には、PCやチェアなど自分にとってベストな環境を追求する人も多いです。

エンジニアとして起業するデメリットや注意点

次にエンジニアとして起業することのデメリットや注意点について解説します。需要が伸びてきて収益性も高いエンジニア業界ですが、独立開業するとなるとデメリットも発生するため注意が必要です。主に以下のような点に注意して、エンジニアとしての独立準備を進めていってください。

起業した場合、本業以外の細かな作業が発生する

エンジニアとして起業することのデメリットとして挙げられるのが、会社勤めと比べて本業以外の細かな作業が増えてしまうということです。会社勤めでエンジニアとして働く場合には、自分の業務範囲として定められた作業をこなせば給料が手に入ります。一方で起業した場合には、営業から納品、請求書の発行や税金の支払いに至るまで、経営に関するあらゆる作業が必要です。

逆に、技術のことだけしたい人は起業しないほうが幸せかもしれません。現在の会社で難しいようであれば、自分が求める仕事ができる環境に転職してもよいでしょう。どうしても起業する場合は、経営面を任せられる人を探して、自分はCTOに就任するという方法もあります。

安定して売上が立てられるとは限らない

エンジニアとして起業することのデメリットには、売り上げが不安定になることもあげられます。会社員として給料をもらっていれば、基本的に毎月固定の収入が得られますが、開発者としてベンチャー企業を立ち上げた場合には安定収入が得られるとは限りません。通常の営業活動とは別に、クラウドソーシングから単発の案件を受注するなど、案件確保の方法を複数準備しておきましょう。

また、体調不良や事故などの不測な事態で自分が作業できなくなってしまった場合には、納期に間に合わず、クライアントから損害賠償を求められる可能性もあります。万が一に備えて契約書に再委託の条項を入れておくことで、ピンチヒッターに業務をやってもらうことを可能にしたり、賠償責任保険に加入しておくなど、こうした状況に備えてあらかじめ対策を練っておくことが必要です。

大規模な案件の場合初期投資が必要な場合もある

大規模な案件では初期投資が必要なことも、エンジニアとして起業する場合の注意点の一つです。特に大規模・複雑な開発案件では、受注のために人材を確保する必要があり、人件費を初期投資する必要があります。

もし投資した金額に見合ったリターンが得られなかった場合には、経営が行き詰まってしまうので注意が必要です。

これらのデメリットを加味した上でビジネスモデルを作り、計画的に事業の立ち上げ準備をしていきましょう。

エンジニアとして起業する場合のメンバーの探し方

最後にエンジニアとして起業する場合のメンバーの探し方についてご紹介します。最近では従来の広告媒体とは異なるメンバー探しの方法が増えているのが特徴です。

規模が大きくなるにつれメンバー探しが重要になる

はじめのうちは自分一人でも仕事が回せますが、案件が増えてきたり扱う案件の規模が大きくなるにつれて、一緒に働いてくれるメンバー探しが重要になります。売上を上げていこうと思えば必然的により多くの人数が必要になるのがエンジニアという業種の特徴です。

また、事業の規模が大きくなれば、開発以外の業務も増えていくことになります。マーケティングや経理、人事といった業務は専門家に任せたほうがよいでしょう。

ただし急激に人を増やしたりするとコストが増えるため、小規模から徐々にメンバーを探していく方法をオススメします。収益の拡大に伴って確実にメンバーを増やしていくようにしてください。

まずは業務委託から

最初から直接採用してしまうと、売上が伸びないのに固定費が増えるという状態に陥りがちです。エンジニアの場合、最初は業務委託でよいという人も多いので、直接採用する前に案件ごとに業務委託で契約し、そのときの仕事ぶりをみて、一緒に仕事できそうな人に対して正社員のオファーを出すという方法もあるでしょう。

Indeedなどの無料の求人媒体を使う

最近では有料の求人媒体よりも安く人を集められる媒体が増えてきています。 Indeed はその中の一つで、無料でも自社の求人情報を掲載できるのが特徴です。もちろん有料のプランもあり、自社の求人広告をより多くの人に見てもらいたい場合などは、そちらのほうがおすすめとなっています。

ただし求人募集をそれほど急いでいない場合などは、 Indeed で無料の求人広告を出しておくのも一つの方法です。ある程度使い方がわかってきた段階で、有料の求人広告を使ってメンバー探しを加速していくことをオススメします。

Wantedlyなどカジュアルなマッチング媒体を使う

既存の求人媒体よりもカジュアルにマッチングできるWantedlyのような媒体もあります。 この媒体では、いきなり採用面接を行うのではなく、まずはどんな事業内容か、話を聞いてみたいという人とも知り合うことが可能です。

既存の求人広告媒体よりも安く利用でき、さまざまな人の中からメンバーを探せるのがメリットとなっています。これらの媒体を使って、エンジニア業で起業する際のメンバー探しを進めていってください。

友人・知人から人材を紹介してもらう

エンジニア業界は人材の流動性が高いため、あらかじめ友人・知人に欲しい人材について声をかけていると、条件に合った人を紹介してもらえることがあります。立ち上げ直後は人材エージェントに支払う手数料も大きな負担となるので、自分のことをよく知った人に頼るのもよいでしょう。

ある程度人数が集まってきたら、自社の社員から求人にマッチする友人・知人を紹介してもらうリファラル採用を使う方法もあります。自社のことをよく知る社員が、相手のことをよく知っている友人・知人を紹介するのですから、望んだ人材を採用しやすいでしょう。

まとめ エンジニアとして起業するなら今がチャンス

エンジニアとして起業することのメリットやデメリット、そして規模が大きくなってきた時のためにメンバーの探し方についてご紹介しました。エンジニアは現在需要が拡大している業種で、まだまだ人手が足りていません。そのためIT業界で個人事業主として独立しておけば、さまざまな案件を有利な条件で引き受けることが可能です。

エンジニアとして起業することを考えている方は、ぜひ準備を進めて、早めに独立計画を実行していきましょう。

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